休職したら終わりなのか?気になるデメリットと復職までの流れを紹介!

休職したら終わりなのか?気になるデメリットと復職までの流れを紹介!
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みなさんのなかには、休職を取り返しのつかない失敗と捉えている人たちもいるかもしれません。たしかに、病気や怪我など仕事を休むのに適切な理由があるとはいえ、職場の第一線を長期間にわたって離れる不安があるのは当然です。場合によっては、退職せざるを得ないと考えることもあるでしょう。

けれども、だれだって体調を崩すリスクがある以上、休職でキャリアが崩壊するなんてことは、本当にあり得るのでしょうか?

この記事では、「休職したら終わりなのか?」という疑問について考察しています。また、休職のデメリットや理想的な復職の流れも紹介しているので、休職を検討している人たちのお役に立てば幸いです。

目次

休職したら終わりなのか?

さて、法律や社内規則に合致した適切な理由があるのにもかかわらず、会社を休職したら終わりなのでしょうか?

結論から言えば、仕事を休職しても必ずしも自分のキャリアが終わるとは限りません。もちろん、従業員として働く以上、心身ともに健康であることが求められます。求人の条件にも「心身健康な者」と記載されていることが多いように、体調が優れない者を雇う企業はほとんどないのが現実です。

しかし、就職後に病気や怪我で休職したからといって、再起不能な状態になるわけではありません。心身の回復に専念したうえで、復帰後にだれもが認めざるを得ない成果を出せばよいのです。そのため、まずは健康を優先して、不調を治すことに集中しましょう。

残念ながら、なかには、あなたの休職で生じた仕事の負担を迷惑に感じて、ネガティブな評価を下す人もいるかもしれません。あるいは、健康上の不安がある人を出世させるわけにはいかないと、花形の舞台からは外されてしまうこともあるでしょう。

けれども、だからと言って、それで全てが終わるわけではありません。復帰後に誠実な対応を心がけることで、周りからの反応は変わる可能性があります。最善を尽くしてもうまくいかないなら、転職すればよいのです。苦労しても行動をやめなければ、時間がかかったとしても結果を出すことはできるはずです。

「休職=終わり」ではなく、「休職=新しい働き方を考える始まり」と捉えて、焦らずに人生をより豊かな方向に進めていこうとする意思が大切なのです。

休職のデメリット

とはいえ、休職にデメリットが全くないかと言えば、そうとも言い切れません。むしろ、休職がもたらすマイナスな影響を把握しておくことで、具体的に乗り越えるための手段を考えられるので、事前に短所を知っておくとよいでしょう。ここでは、休職のデメリットを3つ紹介していきます。

デメリット1 人事評価にマイナスの影響が出る

第1に、休職が人事評価にマイナスの影響を与える可能性があります。

いうまでもなく、休職は雇用主にとってネガティブな影響がたくさんあります。本人から労働力が提供されないことはもちろん、健康保険料の支払いや上司の管理コストが増えることなど、企業側にとって不利な点が多々あるわけです。

したがって、人事評価がネガティブな影響が出るのは現実的に仕方がありません。他の社員が働いていることを考慮しても、休職している人だけ特別に扱うことはできないのです。

けれども、復帰後にマイナス評価を挽回すればよい話です。むしろ、困難を乗り越えて成果をしっかり出すことができれば、会社から人生の艱難辛苦を味わった経験のある人として重宝される可能性もあります。

デメリット2 周囲にしわ寄せが生じる

第2に、周囲にしわ寄せが生じるという短所があります。

こればかりは仕事を長期間にわたって休む以上、避けられない問題です。実際、同じ給与をもらっているのにもかかわらず、負担だけが増えれば、文句を言うのは自然なことです。とりわけ、ブラックな職場環境である場合は、余裕のない従業員が多いので露骨に迷惑がられる可能性もあるでしょう。

その結果、復帰しても職場の人たちから冷たくされるといった嫌なことがあるかもしれません。しかし、人間の評価は変わっていきますから、その後の働き方次第では失った信頼を取り戻すことは可能です。それが難しいなら、無理せずに転職して新しい環境で働けばよいのです。

デメリット3 やることがない

第3に、休職すると今まで働いていた時間が自由になるので、やることがなくて暇になるというデメリットがあります。

「気楽でよい」と感じる人もいるかもしれませんが、人間は暇を持て余すと案外、しんどいものです。特に、時間があるがゆえに、働き盛りの時は周りが仕事に打ち込んでいることを想像して、不安に覚えることもあるでしょう。

また、生活習慣が乱れてしまう要因にもなるので、できるだけ規則正しい日常を意識することが重要です。うまくいかない場合は、医師に相談することをおすすめします。なお、休職中で暇すぎることについて悩んでいる人は以下の記事も読んでみてください。

復職までの流れ

それでは、休職してから復職までの流れは具体的にどのようになっているのでしょうか?

厚労省では、休職後から復職までの流れを次のように整理しています。

【第1ステップ】病気休業の開始及び休業中のケア労働者から管理監督者に、主治医による診断書(病気休業診断書)が提出され、休業が始まります。管理監督者は、人事労務管理スタッフ等に診断書(病気休業診断書)が提出されたことを連絡します。休業する労働者に対しては、傷病手当金などの経済的な保障や休業の最長(保障)期間等の必要な事務手続き、及び職場復帰支援の手順を説明します。

【第2ステップ】主治医並びに産業医による職場復帰の可否判断休業中の労働者から事業者に対し職場復帰の意思が伝えられると、事業者は労働者に対して主治医による職場復帰が可能という判断が記された診断書の提出を求めます。診断書には、就業上の配慮に関する主治医の具体的な意見を記入してもらうようにします。その際、主治医による職場復帰可能の判断が、必ずしも職場で求められる業務遂行能力まで回復しているとの判断とは限らないため、主治医の判断と職場で必要とされる業務遂行能力の内容等について、産業医等の精査を経て、採るべき対応を判断することが重要です。

【第3ステップ】職場復帰の可否判断及び職場復帰支援プランの作成安全でスムーズな職場復帰を支援するため、最終的な決定の前段階として、必要な情報の収集と評価を行った上で職場復帰できるか否を適切に判断し、職場復帰を支援するためのプランを作成します。この具体的なプランは復帰中の就業上の配慮など個別具体的な支援内容を定めるもので、管理監督者、休業中の労働者の間で十分な打ち合わせをもったうえで定めます。

【第4ステップ】最終的な職場復帰の決定上記内容を踏まえ、事業者が職場復帰の最終的な決定が行われ、具体的な支援が実行に移されます。

【第5ステップ】職場復帰後のフォローアップ職場復帰後は、管理監督者による観察と支援のほか、事業内産業保健スタッフ等によるフォローアップを実施し、適宜職場復帰支援プランの評価や見直しを行います。

厚生労働省『職場復帰支援』より引用(最終確認日:2023年9月18日)

上記のプロセスには、さまざまな人が関わっているため、復職するタイミングでお世話になった人たちに対して丁寧に挨拶することが望ましいでしょう。さまざまな事情があるにせよ、詰まるところは人間と人間の関係性です。コミュニケーションの取り方次第で相手からの印象も大きく変わります。

休職しても終わらない過ごし方が大切!

あなたの人生にとって休職がマイナスになるか、それともプラスになるかは過ごし方に左右されます。もちろん、まずは心身の健康を取り戻すことが最優先です。そのうえで、休職によって生じるネガティブな影響を考慮した時間の使い方を念頭に置いておくことで、復帰後の苦労が緩和される可能性があります。

思ったとおりにならないこともたくさんありますが、いざとなれば勇気を持って転職するという選択肢も忘れないでください。極論ですが、生きていれば、どん底を味わうことがあります。いつでも順風満帆というわけにはいきません。それが現実です。

けれども、その困難を乗り越えたとき、後から振り返って、あの時に人生の大切なことを学んだと言える自分に成長できる可能性は、だれもが持っています。ときに、心のないことを言われることもあるかもしれませんが、他人の評価に惑わされずに自分のことを大切にして、目の前にある問題を解決しましょう。

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